【就活】大企業のメリットを給与や安定性以外の部分から考える

資料請求番号:DE72 DE73

給与や安定性だけじゃない!よりよい生き方、働き方を追求するにも「大企業が良い理由」を自転車に喩えながら説明

「大企業の良さ」と言えば、給与・賞与・福利厚生の充実と安定性と答える学生や社会人は多いと思いますし、就活生の多くの人が考えていることだと思います。

しかし、大企業の良さはこの部分だけではありません。「柔軟な生き方、働き方」を実現するうえで「大企業に所属している」ということは強い武器になってきます。

本資料では、なぜ、大企業で働くことが「柔軟な生き方・働き方」を実現する上で有利なのかを考えていきたいと思います。

喩え話~あなたは自転車の部品です~
本資料は喩え話で大企業の良さについて考察する資料です。このページの世界では、

就活生や転職活動者(あなた)は「自転車の部品」
会社は「自転車屋さん」

に喩えて話を進めていきます。

最初に確認しておきたいこと

就活生側からの視点

まず、前提条件として確認しておきたいことは
①あなたは自転車の部品であるが、どんな部品なのかは分かっていない。
ママチャリ用の鍵かもしれませんしロードバイク用のタイヤかもしれません。
②どんな部品でも必ずどこかで役に立つ
ママチャリ用の鍵もロードバイク用のタイヤも自転車に乗る人にとって欠かせない物です。

これは、18~27歳くらいの若い人たちに通用する大前提です。

このことを現実世界と対比すると
「自分はどんな仕事が合っているのかわからない。ミスマッチが怖い」
ということになります。

また、自分はロードバイク用のタイヤであると信じ込んで「わかったフリ」をしている人もいます。

会社からの視点

会社(自転車屋さん)もまた、「この人はママチャリ用の鍵なのかロードバイク用のタイヤなのか」はあまりよく分っていません。
しかし、社会人歴の長い人が採用活動するので、この人はどんな部品なのか、ある程度予測を立てることができます。

そこで、採用担当者の知識や経験、社内で蓄積されてきたガイドラインに従って、その部品を購入するのか(=内定)購入しないのか(=お祈り)決定し、「ママチャリ用の鍵」として使えそうだと判断がされた場合、最初に「ママチャリ」という部署に配属されるのです。

大企業と中小企業の違い

大企業は「シティサイクル(=ママチャリ)からクロスバイク、ロードバイクまで取り扱える大型自転車店」
中小企業は「ママチャリあるいはロードバイク専門店」
に喩えることができます。

自転車の部品であるあなたは、自転車屋さんの門をたたき、自転車屋さんが
「購入してウチの在庫として置いたり、ウチの自転車に取り付けても良いかな」
と判断したときに「内定」がでます。

大企業にできて中小企業にできないこと

大企業にできること

大企業は大型自転車店です。
「この人はママチャリ用の鍵として活用できそうだな」
と予測を立て、採用したものの、「ママチャリ」という部署に配属させたが、そこで周囲とうまく連携して仕事が進めることができなかったり、成果が上がらなかったときに人事は

「あ、もしかしたらこの人はロードバイク用のタイヤかもしれないな・・・」
と思ってロードバイクに取り付けかえる(=ロードバイクという部署に配属させる)ことが可能になります。

もちろん、その逆も可能です。

大型自転車店は色々な自転車を取り扱っており、色々な自転車のメンテナンスに詳しい人が多くいるので、あなたは
「ママチャリ用の鍵」として活躍するチャンスもあれば「ロードバイク用のタイヤ」として活躍するチャンスもあるわけです。

これを現実世界に対比すると
「異動」
ということになります。

よく、「大企業は異動がある」ということをデメリットとして見る人がいますが、異動はチャンスと考えた方がよいでしょう。もしかしたら異動先では自分の予想しなかったキッカケで「自分らしく」「イキイキと」働ける可能性があるのです。

異動には必ず理由があります。会社は「会社がやりたいこと」と「本人の適性」をよく吟味しながら異動辞令を出します。
異動は「自動最適化された転職」と言ってもよいでしょう。豊富な「人材取り扱いガイドライン」を持つ会社と社会人歴の長い人事が適材適所を探してくれます。

「探してくれる」と言えば受け身に聞こえるかもしれませんが、
あなたは「自分が何の部品かわかっていない」ということと「社会人歴の長い人はあなたがどんな部品なのかある程度予想を立てることができる」ということを忘れてはいけません。

中小企業にできないこと

自分は「ロードバイク用のタイヤだ」と思って、ロードバイク専門店(=中小企業)の門を叩き、ロードバイク屋が
「この部品は本当にロードバイク用のタイヤかどうか」判断できずにとりあえず内定を出してしまった場合、

「この人はロードバイク用のタイヤかどうか」あなた、会社ともにわかっていない状態で、無理矢理ロードバイクに取り付けて稼働させようとします。この時、なぜかわからないけど、周囲とうまく連携して仕事を進めていくことができません。
このとき「働くことが辛い」というように感じます。

下手したらその人は「ママチャリ用の鍵」かもしれないのです。ところが、ママチャリ用の鍵と言うのはロードバイクに取り付けることができません。

後から「ママチャリ用の鍵」だということが分かったとしても、そこでの自分の居場所は社内にありません。そのお店ではロードバイクしか取り扱っていないのですから。

この時に起こるのか退職勧奨と転職です。

結局自分はどんな部品なのかわからないまま、色々な自転車店をめぐることになるのです。

大企業や中小企業で何が起きているか

大企業でも中小企業でも共通して起こりうるのがパワハラ・セクハラと
不適切な配置と不適切な仕事の要求 です。

パワハラ・セクハラは自転車の部品であるあなたを直接傷つけます。ママチャリ用の鍵の形を無理やり変えたり、海水をかけて放置して錆させたり、ロードバイクのタイヤに針を刺す人もいます。このような人は大企業にも中小企業にも存在します。

不適切な配置と不適切な仕事の要求も会社の規模関係なく起こり得ます。なぜなら会社に入りたての間は、あなたも会社もどんな部品なのかわかっていないから。
あなたは本当は「ママチャリ用の鍵」かもしれないのに「ロードバイク」という部署に配属させて、無理矢理ロードバイクに取り付けるようなことがあるかもしれません。
このようなことが起こると、本人も周囲も疲労してしまいます。これは大企業中小企業関係なく起こり得ます。

おそらく、この部分だけを見て「大企業も中小企業も変わらない」と考えている人も多いのではないでしょうか。
しかし、忘れないでほしいのは、「大型自転車店である大企業は自由に部品の付け替えを行うことができる」ということです。

「お祈り」とは何か?

自己分析の意味

最後に、「お祈り」について考えてみたいと思います。お祈りは
「明らかにママチャリ用の鍵に見える人がロードバイク専門店の門を叩いている」
というようなことがあったときに起こります。

これが起こらないようにするために就活生が行うことが「自己分析」です。しかし、自己分析には限界があります。人生歴が短く、経済活動歴のない人間が行う「自己分析」など、たかが知れています。
従って、自己分析は業界を絞る参考くらいに考えておけばよいと思います。
また、自己分析の結果を説明させて、論理的思考力や説明能力を試している場合もあります。

自分一人、あるいは若い人の集団の中では答えは出ないけど、考えることならできる。その考えた結果の説明能力を試されている。その題材が自己分析である。
ということを認識しておけばよいでしょう。

面接あるある質問の意味

また、「明らかなスペック不足」があった場合にも「お祈り」が起こり得ます。

「どんな部品なのかはわからなくてもいいけど、何らかの部品としては使えるものを仕入れたい」
というのが自転車店の考え方です。

ここでスペック不足かどうかふるいにかける、就活生あるあるな質問が
「学生時代、あるいは今までの人生でどのようなことを頑張りましたか?」 です。

どんな分野でもいいので、「何か一つ頑張った経験のある人」を自転車店は欲しがります。ここで成果は関係ありません。

自ら考え、行動し、その結果としてどんなことが得られ、今度どうしていきたいか
を自分の言葉で筋道を立てて説明できればいいのです。

「何か一つ頑張った経験のある人というのは、他の事柄でも頑張れる可能性が高い」と考えているのです。これは自転車に喩えるならば「いろんな自転車に取り付けて試すことができる」ということになります。

また、どんなに頑張り屋さんでも、適切な情報伝達ができなければ採用には至りません。チェーンの回転から車輪の回転へ運動を伝達できなければ自転車として成立しないのと同じように「指示を聞く能力と伝達能力」が必要になります。

こういったところを面接で確認しているのではないか、と思います。

まとめ

今回は、給与や福利厚生、安定性以外の視点から大企業のメリットについて、就活生を「自転車の部品」、会社を「自転車屋さん」に喩えて話してきました。
大企業には「人の取り扱い方」に関するプロも多いし、「人が活躍する舞台設定」も多いのです。

就活をする人たちは自分が何の部品なのかわかっていません。これは仕方のないことであり、当たり前のことなのです。
人生の歴も短いし、経済活動の歴はないわけですから。

それならば、働きながら、色々な人に相談しながら、よりよい生き方と働き方を考えていくのが良いと思います。
それができるのが大企業の大きなメリットなのではないか、と思います。

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